アクション&レガシー

Action & Legacy
Action & Legacy

アクション&レガシー

~東京2020大会に参画しよう。そして、未来につなげよう。~

「オリンピック・パラリンピックは参加することに意義がある。」
大会そのものに参加するのはアスリートですが、オリンピック・パラリンピック大会への関わり方は様々です。東京2020大会に向けてオールジャパンで盛り上げていくため、大会に関連する多くの企画・イベントを全国で行い、一人でも多くの方、出来るだけ多くの自治体や団体等に、東京2020大会に参画して頂きたいと考えました。
東京2020大会の大会ビジョンでは、"スポーツには世界と未来を変える力がある。1964年大会は日本を変えた。東京2020大会は世界に改革をもたらす大会とする。"との目標を掲げています。世界中の最高のアスリートが集う世界最大のスポーツイベントであるオリンピック・パラリンピックには無限の力があります。その力で、東京2020大会をきっかけに、東京、日本そして世界をより良くし、聖火リレーのように、次代を担う子供たちにその灯を手渡したいという思いを胸に、様々な取り組みを行いました。


アクション&レガシープランとは

組織委員会は、2016年に東京都や政府、日本オリンピック委員会、日本パラリンピック委員会、経済界等(以下「関係団体」)と連携し、「東京2020アクション&レガシープラン」を策定しました。
「スポーツ・健康」、「街づくり・持続可能性」、「文化・教育」、「経済・テクノロジー」、「復興・オールジャパン・世界への発信」の5本の柱のアクションの検討を進める5つの専門委員会を設置し、取組を推進してきました。

広がりのある取り組みを進める5本の柱の図

アクション&レガシーレポートとは

アクション&レガシープランに基づき実施された取組の成果と何がレガシーとして継承されていくかを取りまとめたものとして、関係団体や5つの専門委員会からの意見も踏まえ、アクション&レガシーレポートを作成しました。

東京2020アクション&レガシーレポート

各章

アクション&レガシープラン

これまでの専門委員会での意見及び、東京都、政府、経済界、JOC、JPC等の検討内容を踏まえ「アクション&レガシープラン2016」を策定しました。本プランを毎年改訂するとともに、オールジャパン体制で、アクションの具現化とレガシーの創出に向けて、東京都、政府、経済界、JOC、JPC等と連携をしながら取り組みを進めてきました。

アクション&レガシープラン2019

アクション&レガシープラン2018

アクション&レガシープラン2017

アクション&レガシープラン2016

5本柱の検討状況

※専門委員会の設置期間は2021年12月まで

スポーツ・健康

アスリート委員会における検討状況

  • アスリート委員会(2014年10月発足)は、高橋尚子委員長、河合純一副委員長をはじめとする、21名のオリンピアン・パラリンピアンの委員で構成しています。
  • アクション&レガシープランのスポーツ・健康分野に関することや、アスリートファーストの大会実現のための運営準備等についての具体的アクション、残すべきレガシーについて議論を行いました。

街づくり・持続可能性

街づくり・持続可能性委員会における検討状況

  • 街づくり・持続可能性委員会(2015年6月発足)は、小宮山宏委員長以下、27名の都市開発・環境等の分野の有識者で構成しています。
  • 誰もが使いやすい都市空間、会場周辺のアクセシビリティ、持続可能な大会運営等、についての具体的アクション、残すべきレガシーについて議論を行いました。

文化・教育

東京2020 文化オリンピアードレポート

  • オリンピック・パラリンピックにおける文化プログラムは、開催国・開催都市の文化を通じて、国内外の人々との交流を推進し、「平和な社会の推進」「人類の連帯の象徴」として、必要不可欠なものです。
  • 東京2020大会では、2016年10月からスタートした東京2020文化オリンピアード、2021年4月からスタートした東京2020 NIPPONフェスティバルを通じて、様々なレガシーが生まれ、次世代に向けて継続・継承されることが見込まれます。
  • 東京2020大会における文化プログラムの意義・成果・レガシーを大会の記録として後世に残し、今後の文化オリンピアードをはじめ、国内外で実施される様々な文化プログラムの発展に資するため、東京2020文化オリンピアードレポートを作成しました。
     

文化・教育委員会における検討状況

  • 文化・教育委員会(2015年5月発足)は、青柳正規委員長以下、28名の文化・芸術の専門家や教育分野の有識者等で構成しています。
  • メディア芸術や伝統文化といった文化に係る具体的アクション、初等教育や高等教育等におけるオリンピック・パラリンピック教育の具体的アクション、それぞれの分野で残すべきレガシーについて議論を行いました。

経済・テクノロジー

経済・テクノロジー委員会における検討状況

  • 経済・テクノロジー委員会(2015年6月発足)は、大田弘子委員長以下、17名の経済分野の有識者や最先端テクノロジーの専門家等で構成しています。
  • 地域経済の活性化、情報通信技術や最先端テクノロジーの発信などについての具体的アクションやそれぞれの分野で残すべきレガシーについて議論を行いました。

復興・オールジャパン・世界への発信

メディア委員会における検討状況

  • メディア委員会(2014年10月発足)は、日枝久委員長以下、39名のブロードキャスト、ジャーナリスト等の専門家で構成しています。
  • 被災地での取組や、"日本らしさ"などの世界へ発信すべき事項について、具体的アクションや残すべきレガシーについて議論を行いました。

東京2020参画プログラム

東京2020のビジョンを実現するための、未来に残すべきレガシーとそれを実現するための行動、アクションを規定したものがアクション&レガシープランとなります。
アクション&レガシープランを実現するためには、政府や東京都、会場関連自治体、スポンサー企業だけでなく、オールジャパン体制で臨み、取り組むことにより、一人でも多くの方に参画いただくことが必要となります。
そこで、全国の様々な組織・団体がオリンピック・パラリンピックとつながりを持ちながら、大会開催に向けた機運醸成やレガシー創出に向けたアクションを実施することにより、多くの方々が参加出来る仕組みとして、2016年10月より東京2020参画プログラムを開始しました。
東京2020大会に向けた様々なアクション(イベント・事業等)を組織委員会が認証し、マークの付与等を行うことにより、東京2020大会とのつながりを実感していただき、「オリンピック・パラリンピック大会の機運醸成に向けた参画促進」と「レガシー創出に向けたアクションの推進」を目指した取り組みを行いました。
※東京2020参画プログラムは、2021年9月をもって申請受付を終了しました。

東京2020参画プログラムの概要

東京2020参画プログラムは、「公認プログラム」と「応援プログラム」、2つのプログラムから成ります。公認プログラムは、各省庁、開催都市、スポンサー企業、JOC、JPC、会場関連自治体、大会放送権者が実施できます。また、応援プログラムは、公認プログラム該当以外の自治体、非営利団体等が実施できます。
実施できるアクションは、アクション&レガシープランの5つの柱をもとに8つの分野(「スポーツ・健康」「街づくり」「持続可能性」「文化」「教育」「経済・テクノロジー」「復興」「オールジャパン・世界への発信」)に分けられ、それぞれの分野においてレガシー創出に向けた取り組みを推進しました。

東京2020参画プログラムの実績

参画プログラム実施都道府県の図

2021年11月時点、全国すべての都道府県で展開され、約16万件のアクションを認証。全国での参加人数は、累計1億7,000万人となりました。
東京2020大会終了後も各団体等での取組が継続されることで未来へつながるレガシーとなることが期待されます。

将来のレガシーにつながる様子の図

レガシー・レポーティング・フレームワーク

東京2020組織委員会は、IOCの方針に基づき、「大会が開催都市に及ぼすメリットの把握」を目的として実施するレガシー・レポーティング・フレームワークについて、開催都市である東京都と連携しながら、策定を進めてきました。
大会後は東京都へ引き継がれる予定です。

ケーススタディ及びマルチメディア報告について

大会後のレガシーを見据えた東京都の取組について、24項目にまとめました。

※東京都ウェブサイトへ遷移します